老後に必要な資金についての統計データ!いくら貯めておけば大丈夫?

老後の暮らしに不安を感じている人は増えており、特に若い世代では自分達が老後にちゃんと年金が貰えるのか、本当に生活をしているのかなど心配になっている人も少なくありません。では、老後の暮らしに必要な資金とは一体どのくらいの金額になるでしょうか。今回は知っておいて損はない老後のお金に関する事情について、詳しく紹介をします。

老後の資金は合計いくらいると言われている?


※男女別の平均寿命で計算すると下記金額といわれている
65歳で定年退職を迎える場合、仕事を続けるよりもそのまま退職し、老後をゆったりと楽しむと言う人がほとんどではないでしょうか。日本人の平均寿命は男性が81歳、女性が87歳とされています。ある意識調査によると、老後生活での最低日常生活額は平均で1人あたり22万とも言われていますので、これを平均寿命に合わせると男性は4,224万円、女性は5,808万円が必要です。

また、老後には旅行や趣味といった自分の好きなことを自由に楽しみたいと思っている人も多いでしょう。このようにゆとりのある生活を送るにはそれなりにお金も掛かるものです。こちらもあくまで目安となる金額ですが、ゆとりのある生活には月額で1人あたり35万円を要するとされています。年額ですと420万円であり、平均寿命に合わせた場合は計算上では男性が6,720万円、女性が9,240円必要となるでしょう。

夫婦を合わせるとどちらの生活水準であっても、1億円以上の金額を要することになります。

実際に老後に用意している金額は?

老後は日々の暮らしだけではなく、病気や介護といった様々な不安がつきものです。では、多くの金額が必要と言われている老後の生活ですが、では実際にはどのくらいの金額を用意しているのでしょうか。

現在用意している老後資金の金額は?


オウチーノ総研調べ(有効回答は40~59歳の個人860人 / 調査期間は2015年6月12~15日)

40歳から59歳までの個人を対象にしたアンケートを見ると、1,000万未満と答えた人が約23.9%を占めています。そして、大きな割合を占めているのが用意していない人の率です。こちらは34.3%と全ての回答の中では最も多く、500万円未満と答えた人と合わせると半数近くを占めていることが分かります。

退職までに用意する予定の金額は?


オウチーノ総研調べ(有効回答は40~59歳の個人860人 / 調査期間は2015年6月12~15日)

今はまだあまり貯金ができていなくても、意識をして退職までにこれから用意をしようと思っている人もいるのではないでしょうか。退職までの資金の準備として、アンケートで2,000万円未満と答えた人が9.4%、5,000万円以上と回答が8.1%となっています。その一方で、分からないと回答した人は28.2%と大きく占めており、答えたくないとの回答と合わせると37%になります。不安になりがちな将来について、何から始めれば良いのか、どうしたらお金を貯められるのかなど、先行きが不透明である点もこのような結果が出た理由の1つかもしれません。

老後の不安をなくすためにできることは?


老後は医療費や子供、孫に関する費用、娯楽費と様々な資金が必要になります。こうしたお金にまつわる不安は少しでも解消しておきたいと思うものですが、備えとして今からできることはいくつかあります。

年金型保険でいまから積み立てる

年金型保険とはいわゆる貯蓄型の貯金で、決められた年齢から年金が受け取れるのが特徴です。保険として、口座から強制的に決まった額が引き落とされることになります。このように少しずつ積み立てられていく年金型保険は、思うように貯金ができないと言う人も目標通りに貯めやすいです。

また、保険商品にもよりますが、持病がある人や健康面で不安がある人も加入できる場合もあります。

退職金や企業年金を計画的に活用

多くの会社では退職金や企業年金といった制度を設けているのが一般的です。企業によって受け取れる金額に違いは見られるものの、老後の暮らしのために活用しない手はありません。企業年金や退職金などの制度について、実際に貰える金額を把握していない人は多く、これは退職前の時期にならないと会社でも説明がされないケースが多いからと言われています。老後の見直しをして資金の積み立てにと考えるならば、この機会にまずは自分の会社の退職金や企業年金の制度を詳しく確認してみるのがおすすめです。

日本の退職金制度の現状について


りそな年金研究所調べ(2015年調査データより引用)

退職金は働いていればどの会社でも支払われるものだと思っている人も多いかもしれませんが、実はこうした制度は必ずしも設けられているとは限りません。退職金や企業年金は、大企業か中小企業かによって制度を利用している割合も異なります。

大企業の退職金積み立て統計データ

退職一時金制度のみを設けている会社は、大企業の場合は86.2%と比較的高い割合を占めています。一方で企業年金のみを制度として利用している大企業は5.5%と少なく、企業年金と退職金を併用している割合は8.3%だけです。

中小企業の退職金積み立て統計データ

中小企業では、退職一時金制度を設けている会社の値が70.4%を占めています。しかし、企業年金と退職金制度を併用している会社は25.9%と、大企業と比べると中小企業ではどちらの制度も活用している割合が高いです。

まとめ

いかがでしたか。平均寿命を迎えるまでには、老後において多くの資金が必要とされること分かりました。貯金をするにあたっては、まずはどうすれば安定した老後が送れるか見つめ直すことから始めるのが大事です。少しでも豊かな暮らしを楽しめるよう、早速今から将来について考えてみませんか。

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